世の中のあらゆる事象は星宿運行の影響を受けています。そこには一定の周期や循環があるのです。星の運行周期を理解しさえすれば、世界の情勢変化をより深く理解できるのです。これが「歴史法則」と「天命周期」と私が呼んでいるものです。

■　土星30年の大変動周期

　土星の循環周期30年の内、かに座としし座にある５年間は自然界の変化が最も大きく深刻になるときなのです。

社会が不安定になり、自然界にも大きな変動災難が起きるでしょう。世界情勢の不安定、政治経済の大変動、中東情勢の不安定化などをもたらします。社会や人の心にも深刻な変動を生み出し、大きな経済的損失にもつながる可能性があります。

具体的に予想される事柄としては、原油石油価格高騰、ローマ法王交代、重要人物死去、物価上昇、不動産価格高騰、生活困窮者増加、死者・自殺者大幅増加などが挙げられます。

それでは、過去、土星がかに座としし座に入っていた５年間に、実際に起きた出来事を振り返ってみましょう。

◇1914〜1917
　第一次大戦勃発、日中関係悪化。

　【中国】袁世凱が皇帝を名のるも失脚憤死。

　【ロシア】専制的帝政ツァーが倒れ共和制に。11月革命でソ連共産党政権樹立。いわゆる「第三世界」が生まれる、ほか。

◇1945〜1949
　第二次世界大戦終結、国際連合誕生、朝鮮半島・ベトナム・ドイツの分裂。

　【中国】国共内戦、国民党政府台湾へ、中国分裂。

　【インド】ガンジー暗殺、ほか。

◇1973〜1978

　【アジア】アメリカ軍ベトナム撤退、ベトナム・ラオス・カンボジアが共産圏に陥落。

　【アメリカ】ウォーターゲート事件によりニクソン辞任。

　【中東】中東戦争（イスラエル、シリア・エジプトと全面戦争）勃発による世界的オイルショック。サウジアラビア・ファイサル国王暗殺

　【中国】蒋介石・毛沢東死去。天安門事件。唐山大地震（死者24万人）。

　【ヨーロッパ】パウロ六世死去、続くパウロ一世も急逝、ほか。

このように、歴史的に見ても大きな出来事が、この期間に起こっていることがわかります。

それでは、今回、土星がかに座としし座に入った2003年から2008年の間に起こりうる事象とは一体どのようなものなのでしょうか。

以下に、その代表的な暗示を挙げてみましょう。

実際、2003年から現在までに、次のようなことが事実として起こりました。

◇2003〜2005
　　2003年のSARS、米軍のイラク侵攻。2004年のインド洋大津波（死者行方不明者50万人以上）、ハリケーン・カトリーナ（米国）、パキスタン大地震（死者１０万人）など。また地球規模での気候大変動や鳥インフルエンザ大流行（世界で２億羽あまりの鳥類が犠牲に）などが起きています。

土星がかに座に入り、世界は再びと30年周期の「大激動期」に入ってしまったのです。いたるところで、何かと言うとすぐに争いが起こり、大国強国は主権や資源を奪い争い合うようになるでしょう。結果、2003年のアメリカのイラク進攻にみるような情勢不安がこれからも生じる可能性が大なのです。
また、極保守であるイスラム国家や共産国家は、焦りや不安から何かと言うと、すぐにぶつかってきたり、自己防衛的で排他的な行動に出るでしょう。同様に保守的な意識の強い中国や台湾、また近隣のアジア諸国でも、高い確率で感情的な衝突が起きると思われます。こうしたことが引いては、紛争や戦争の引き金ともなりかねないので危険なのです。

　星が、かに座に入るということは、反対の位置にある「安定」の星座・やぎ座を揺さぶることであり、同様に、星がしし座に入るということは「変化」の星座・みずがめ座を刺激することです。

そして実は、この点こそ重要なポイントです。

星の中でも筆頭のパワーを宿す土星。さらに、12星座の中でもきわめて強力な力を担うやぎ座とみずがめ座。それらが激震している期間ということです。

土星は、かに座に２年、しし座に３年。

かに座、しし座、やぎ座、みずがめ座という意味を総合すれば、この５年間に「政治・経済・社会・教育・家庭・心」という私たちにとって、最も根幹となるようなキーワードがすべて激震に見舞われる、ということになるのです。

　こうした中で、具体的な可能性として、朝鮮半島と台湾は衝突や戦争の危険性が最も高い地域です。

台湾では、台湾独立の動きも絡み、主権問題や国民投票、憲法改正などなど、中国に対して、またアメリカを含めた世界へ不安や動揺の波紋が広がりつつあります。

また、この５年間に世界経済は表面的には復活の兆しを見せるでしょうが、中東情勢不安、石油価格上昇、物価上昇などで庶民生活は、かえって困窮の要素を増やし、結局、社会不安の増大は広がるのではないでしょうか。

心は安定や強さを失い焦燥にかられるようになり、心身異常、うつ、自殺の増加に拍車がかかりそうです。

この期間には、こうしたことも経済をあっという間にひっくり返したり、社会的災難を呼び込むこと要因になりますので気をつけねばなりません。